介護保険で購入できる介護用品・福祉用具
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高齢になって歩行や入浴など日常生活に支障が出てきた時、様々な便利グッズが売っていますよね。
ホームセンターなどで購入される方も多いと思いますが、実は介護保険を利用すると一部の補助を受けて購入できるものがあることをご存知ですか。
介護保険とは
介護保険を利用して福祉用具を購入するためには、まず要介護認定を受ける必要があります。
お住いの自治体で介護認定の申請手続きを行いましょう。
介護保険制度についてはこちらに詳しく書いています。
介護保険で購入できる介護用品「特定福祉用具」
・腰掛け便座 ・入浴補助用具 ・簡易浴槽 ・自動排泄処理装置の交換可能部品 ・移動用リフトのつり具部分
腰掛け便座
腰掛け便座とはポータブルトイレや便器の高さを調整するための便座、和式トイレを洋式にするための便座のことを指します。
今は和式トイレは少なくなったと思いますが、便座を取り付けることで洋式として使うことができるようになります。
また洋式のトイレであっても便器の高さが低く、立ち上がりが大変な時には便座を取り替えることによって高さを調整して立ち座りを容易にすることができます。
ポータブルトイレは夜間トイレに行くことで転倒の危険があったり、トイレまで間に合わないといった場合に必要となります。
入浴補助用具
安全に入浴できるようにするための入浴補助用具は一番購入される方が多い福祉用具です。
入浴補助用具には以下のような種類があります。
入浴用椅子（シャワーチェア）
洗い場で使う椅子も低いものだと立ち上がりが大変ですよね。
最近はホームセンターで高さのあるシャワーチェアが出ていますが、福祉用具でも購入することができます。
高さ調整できるものや洗い場に合わせてコンパクトなものなど様々なタイプが出ています。
入浴台（バスボード）
入浴台は浴槽の縁にかけて、浴槽の出入りを容易にする台です。
この台に腰かけて出入りします。
浴槽内いす
浴槽と洗い場の段差が大きく出入りが大変な時に、浴槽の中に台を入れて出入りを楽にします。
また浴槽が深くて立ち上がりが難しい時にも、この台に腰かけて入浴することで立ち上がりを容易にすることができます。
浴槽用手すり（バスグリップ）
浴槽の縁に挟み込むように手すりを付けることができます。
取り外し可能ですので、好きな位置に付けられます。
簡易浴槽
簡易浴槽とは折りたたみや空気式で簡単に移動ができ、排水工事などが不要なものをいいます。
自宅のお風呂に入ることができない場合に、居室などで浴槽にお湯をためて入るために使います。
自動排泄処理装置の交換可能部品
自動排泄処理装置とは尿又は便が自動的に吸引されるもので自宅で生活する本人やその介護を行う方が簡単に使用できるものです。
移動用リフトのつり具部分
入浴時に浴槽の出入りなどで必要な移動用リフトのつり具部分はレンタルできませんので、購入になります。
購入の限度額は
これらの福祉用具を介護保険を利用して購入するには、限度額があります。
1人あたり年間10万円まで。
前年度の所得によって自己負担は購入金額の1～3割です。
つまり購入金額の7～9割が補助されます。
福祉用具の購入方法
これらの福祉用具を介護保険を利用して購入したい場合には、冒頭にお伝えしたようにまずは要介護認定を受ける必要があります。
介護認定を受けた後は「要支援」の場合は地域包括支援センターへ「要介護」の場合には居宅介護支援事業所へ相談しましょう。
要介護認定の申請方法についてはこちらの記事に詳しく書いています。
福祉用具を取り扱う事業所の担当職員が自宅へ訪問し、利用者に合った適切な福祉用具を提案してくれます。
事業所によって数日間お試しで貸し出してくれる場合もありますので、実際に使ってみて良ければ購入しましょう。
購入する場合には事業所が所定の書類を作成して、居住する市区町村へ申請を行います。
代金の支払いは一旦全額を支払い、後から介護保険負担分が戻ってくる「償還払い方式」と初めから自己負担分だけを支払って、申請後に福祉用具事業所へ残金が振り込まれる「受領委任払い方式」があります。
福祉用具購入の注意点
介護保険を利用すれば通常よりも自己負担が少なく購入することができますが、購入する上での注意点があります。
指定福祉用具販売事業者から購入する
介護保険を利用する場合は必ず指定福祉用具販売事業者から購入しましょう。
指定を受けていない事業者から購入すると介護保険の対象になりません。
適切な福祉用具の選定をする
福祉用具は素人が勝手に選んで購入するものではありません。
利用する方の身体状況に応じて適切な福祉用具を選定する必要があります。
これは介護保険の適正利用という観点からも重要です。
福祉用具事業者には専門の資格をもったアドバイザーがいますので、必ず相談してから購入するようにしましょう。
せっかく購入した福祉用具を結局使用しなかったとなれば、もったいないですよね。
限度額がある
金額は年度内で1人あたり10万円です。
また年度内に購入できる福祉用具は1種類につき1回までとなっています。
シャワーチェアや浴槽台であれば、およそ2〜3万円前後です。
（自己負担は１割なら2000円〜3000円くらい）
福祉用具は意外に高額なので、限度額に注意しましょう。
福祉用具にはレンタルもある
福祉用具は購入だけでなくレンタルすることもできます。
入浴補助用具や腰掛け便座など体に直接触れる福祉用具は購入しなければなりませんが、室内の手すりや歩行器、電動ベッドなど様々な福祉用具を介護保険を利用して借りることが可能です。
レンタルするには様々な手続きや福祉用具の種類によっても条件がありますので、詳しくは担当のケアマネジャーに相談しましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。
耳慣れない福祉用具もありますが、自費で買う前に介護保険で購入できるか調べてみることをおすすめします。
この記事がみなさんの最適な福祉用具選びの参考になれば嬉しいです。
